ファミリアが保育園事業スタート
１．ファミリアが保育園事業スタート
開園時期は4月中旬で、1歳児から5歳児までが対象です。
日々の中で抱く疑問や喜びといった感情を自ら探求することを重視したカリキュラムで、自ら考え行動していける力を育んでいきます。
（ファッションスナップドットコムニュースより）
年末のプレスリリースで子供服のリサイクル・フランチャイズを展開する株式会社AKIRAが、子供服のアパレルメーカー「ブーフーウー」の再建を発表しました。
少子高齢化が進む上、外国のアパレルメーカーが子供服にも参入し、新規事業無しには経営が困難な企業が今後、増えるかもしれません。
どのような新規事業が生まれるのか、今後も注目です。
（２はデータ破損のため、消えてしまいました）
スポーツ関連予算案、２９０億円
１．スポーツ関連予算案、290億円
政府が14日に閣議決定した2015年度予算案で、スポーツ関連は過去最高の290億円となりました。
14年度当初予算から34億円の大幅増で、競技団体の合宿などに使われる選手強化事業は25億円増の74億円となるなど、20年東京五輪・パラリンピックに向けた国の支援が拡大していきます。
（中日新聞より）
2020年に向け、様々な市場が活性化し始めていますが、スポーツ関連市場も伸びています。
スポーツ参加市場は約2.7兆円（14年マクロミル調査）と前年比105％増、中でもスタジアム観戦市場が約7300億円（前年比137％増）と伸びています。
プロ野球やサッカー人気が減少する中、錦織選手の活躍でテニスの人気が上昇したことなどが要因とも考えられています。
リオ五輪、東京五輪に向け、益々盛り上がりが予想されるスポ
五輪向け最高の290億円予算案
１．五輪向け最高の290億円
15年度スポーツ関連予算案文部科学省が2015年度予算案に、スポーツ関連として過去最高となる290億円を盛り込む方針であることが1月9日、関係者の話で分かりました。
東京五輪・パラリンピックに向けて選手強化費を拡充し、14年度の当初予算から35億円の増加となります。
（東京新聞より）
同日、国土交通省全体の予算は5451億円で、このうち観光関連は、「地域が直面する構造的課題等への実効ある取組を通じた地方の活性化」のうち「観光の振興」として、42億円を計上したと発表されました。
これは2020年の東京オリンピックに向け、観光に益々力を入れようという思いの現れです。
現在、予算案が発表され補助金や新事業へ大きな影響を与える情報が増えています。
今年は新事業を立ち上げ、展開するには最適な年になるかもしれません
通信4社の年頭所感
１．通信4社の年頭所感
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、UQコミュニケーションズの4社が、2015年の年頭所感を発表しました。
●「ドコモ光」や下り最大225Mbpsの高速通信で勝負（NTTドコモ）
●“お客様視点”を忘れずに、「実行」する年に（KDDI）
●2015年もまだ情報革命の“始まり”に過ぎない（ソフトバンク）
●下り最大220Mbpsの「WiMAX 2+」を実現（UQ）
（DMMニュースより）
2014年は大手3社が通話定額を採用するなど、様々な通話サービスを提供しました。
2015年に向け各社が年頭所感を発表する中、当サイトとして気になるのはやはりソフトバンク社の新事業「Pepper」です。
昨年、ソニーが家庭用ロボットの先駆けとなったAIBOの修理サポートの終了を発表しましたが、Pepper
